「ネットリサーチ + α」・・・他データと比較することで新たな知見を創出 

ネットリサーチ+α

ネットリサーチで得た定量結果に他の関連データを時間やエリア、商品、チャネルなどを軸にして重ね併せて比較・検討することで、 課題解決の「決め手」となりうる、新しい独自のデータを作り出すことができます。 下記は弊社が提供している他サービスのデータとネットリサーチのデータを掛け合わせた場合の参考例です。



1.ネットリサーチ × 市場シェア

 ネットリサーチによる消費者の「購入シェア」と、メーカーの「出荷シェア」を比較することで、各社のチャネルの性質や流通政策の違い、 などを知ることが出来ます。※調査期間・時期・対象に注意が必要です。製品出荷シェアや企業シェア等は、 弊社で提供する市場調査データサービス「FK-Mards(エフケイ・マーズ)」 で見ることができます。


2.ネットリサーチ × POSデータ

 POSデータは店頭での販売データであり、それに対してネットリサーチによる結果は消費者の購入記憶による回答のため、 消費者の意識の違いなどにより差がでます。地域、購買先、時差、モニターの質などにも影響を受けますが、 その差がどのような意味合いを持つのか(チャネル、価格、購入数、購入目的 等)を検討することで 課題が見えてくることがあります。


3.ネットリサーチ × 家計調査

 総務省統計局の家計調査の結果と比較します。弊社サービス<Mpac(エムパック)>で提供している 家計調査は、ブラウザで簡単に見やすいように 年次推移・月次推移・日時推移をグラフ化しており、2005年分から直近のデータまで閲覧可能です。


4.ネットリサーチ × ネットリサーチ

 他モニターで同時期に行う、定期的に行う(時系列を見る)、他社実施のリサーチ結果を参照する (例:インパクター <弊社サービス:「Mpac(エムパック)」アンケートデータベース>)など、複数のネットリサーチ結果を比較することで、 傾向が見えてくる場合があります。


5.ネットリサーチ × グループインタビュー

 ネットリサーチを先行して行い、課題・ポイントを明確にしてから、 グループインタビューを実施する。






ネットリサーチ 5W1H・・・業種、部署、項目例、目的、利用シーン 

ネットリサーチを現在活用している企業がどのような目的で利用しているのか。事例はWebや書籍でもたくさん出ていますが、 ここでは5W1Hの形式でまとめてみました。("How"=ネットリサーチ)



1.活用業種(Who・1):

【消費財メーカー】食品・飲料、製薬、化粧品、自動車、情報機器、家電、アパレル・衣料
【小売チェーン】ドラッグストア、スーパー、百貨店、不動産、旅行、スポーツ
【コンサルティング】外資系コンサル、金融機関、研究所、商工団体、会計事務所
【公共】官公庁、地方自治体、独立行政法人、大学、大学院、病院・診療所 


2.利用部署(Who・2):

経営企画室、広報部、研究開発部、商品開発部、マーケティング部、事業開発部、調査部、企画室、研究室、ゼミ 等


3.調査項目例(What):

商品認知度、商品イメージ、利用頻度、使用実態、ユーザー満足度、競合製品、消費者行動 等


・定量データ(quantitative data)・・・数量的回答

・定性データ(qualitative data)・・・いくつかのカテゴリーに分類された回答


・定量調査・・・回答数、回答比率

・定性調査・・・自由回答


4.活用目的(Why):

 消費者意識の傾向を知るため
 消費者の将来の行動を予測するため
 チャネルの把握(消費者、購入者、利用者から追う手法)
   ・・・購入先調査(店舗購入orネット注文・購入or【ネット注文・受取店舗】)
       <消費者モニター利用>
   ・・・販売店におけるチャネル別の仕入比率<ビジネスモニター利用> 等
 競合他社製品の評価ポイント(または不満点)を知るため・・・・選択肢or自由回答
 商品の認知度、イメージ、購入経験、購入頻度、利用度、評価 等の把握
 価格調査(実際の購入価格、消費者の価格意識)
 商品やサービスにおけるニーズ・ウォンツの把握
 ターゲットの選定(性別、年齢別、地域別、職業、家族構成、ペルソナ作成 等)
 効果的な広告・プロモーション戦略策定のため
 業界規模算出の基礎データとして(ユーザー側からの視点としてのデータ)
 経営者のための事業計画策定、ビジョン作成の資料
 バイヤーのための商品選定の参考資料
 現状を正しく認識するため
 ビジネスモデルの設計のため


5.活用場面(Where,When):

 プレゼンにおける提案事項の妥当性・効果を裏付けるデータとして活用

 商品開発時の参考データ、ヒントとして

 広報・広告活動における自社優位性を示すデータとして・・例:商品満足度No.1(自社調査による)

 研究論文のデータとして

 卒業論文(卒論)のデータとして(社会学、心理学)





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